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コロナウイルスによって変化する働き方 テレワークが主流になる?

コロナウイルスによって変化する働き方 テレワークが主流になる?

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 あなたの周りでもコロナウイルスによって働き方が変化したという方いるのではないでしょうか。

実際に私もテレワークが導入され現在は在宅勤務を行っています。コロナウイルスによってテレワークが普及した今、この騒動が収束したらどのような働き方になるのかという疑問がわきますよね。

この記事ではコロナウイルスによってどのように働き方が変化したのか、またテレワークのメリットやデメリット、今後テレワークが主流になるのかについて解説していきます。

 

コロナウイルスによる働き方の変化

コロナウイルスによる働きの変化は職種によっても違いはありますが大きく2つの変化がありました。

☑️労働時間及び所得の減少

☑️テレワークが増加

ここではそれぞれの変化について詳しく見ていきましょう。

労働時間および所得の変化

国際労働機関(ILO)の調査によると新型コロナウイルスが労働時間に与えた影響として世界の労働時間が3億500万人分減ると発表しています。実際飲食業などのサービス業を営んでいる人たちは緊急事態宣言によって営業ができなくなり一切の労働を行えませんでした。また所得についても英フィナンシャル・タイムズ(FT)と米ピーター・G・ピーターソン財団が調査した結果新型コロナウイルスが原因で所得が減ったとの回答が73%だったそうです。

日本では一人当たり10万円の給付を行っていますが、実際のところ影響を受けた家庭では、そんなことでは足りないというのが本音なのではと思います。

テレワークが増加

私の会社でもテレワークが導入されたように日本全国の会社でテレワークの導入が進みました。

都の調査では3月の時点で24%だった導入率は4月に63%と2.6倍に増加したそうです。コロナウイルス騒動がこれ以降も続いていることを考えるとこの数字以上にテレワークは普及しているでしょう。しかしコロナウイルスによって初めてテレワークを導入した企業の多くは運用に様々な課題を感じているようです。

テレワークとは

テレワークとは英語で書くと「telework」となります。

これは「tele=離れた場所」「work=働く」という単語を組み合わせた造語で実際の意味としては時間や場所にとらわれない働き方のことを言います。

またテレワークは自宅にいながら働く在宅勤務、顧客先や移動中でモバイル端末を使って働くモバイルワーク、勤務先以外のオフィススペースでパソコンを利用して働くサテライトオフィス勤務の3種類に分類されます。

今回のコロナウイルスによって広まったのはこの中の在宅勤務です。

 

テレワークのメリット・デメリット

テレワークにはメリットもあればデメリットもあります。

雇用者目線か経営者目線かで大きくメリット、デメリットも変化してくれるのですが今回は雇用者目線でのメリットおよびデメリットを解説していきます。

テレワークのメリット

まずはテレワークの主なメリットを3つ見ていきましょう。

どれも通勤が必要な場合には得ることができないメリットになっています。

◆ウイルス感染を防げる

テレワークの導入によって自宅勤務になるので、外出しない=ウイルス感染を防げるということになります。

特に通勤時にバスや電車を利用していた場合はコロナウイルスに感染する可能性が非常に高いと言わざるをえないでしょう。今回のコロナウイルス騒動で在宅勤務が増えた要因もこのウイルス感染を防ぐことにあります。

◆通勤時間を減らせる

在宅勤務であればそもそも自宅で仕事ができるので通勤する必要がありません。

またサテライトオフィス勤務で自宅に近い場所がある場合にはそこに通勤することで通勤時間を短縮できます。満員電車に乗るのは決して良い思いをするものではないので通勤しなくて良いのは嬉しいですよね。

◆子育てや介護中でも働ける

子供が小さくてまだ手がかかる時期だったり両親の介護をしなければならないという場合でも自宅勤務であれば問題はないとまでは言えないものの仕事への支障を最小限に抑えることができます。

また子供と一緒に居られるというのもテレワークの大きなメリットと言えるでしょう。

テレワークのデメリット

一方でテレワークのデメリットにはどのようなことがあるのでしょうか。

ここではテレワークの主なデメリットを3つ紹介します。

 ◆教えることがむずかしく、できる方に仕事が集中する

会社にいれば相手の理解度を見らがら、実地での教授ができますが、テレワーク状況下ではかえって時間がかかるため、結果としてできる方にしわよせがいくことも想定されます。

◆自制心が必要になる

会社に出勤すれば嫌でも仕事をしなければならない状況になりますが、在宅勤務の場合には様々な誘惑があります。

それらをかいくぐって仕事をしなければならないので自制心との戦いになる方が多いです。

◆職種によってはできない

医療関係や物流などの職種の場合にはテレワークでできる仕事がそもそもありません。このような職種ついてはテレワークの導入は進まないでしょう。

 

コロナウイルス騒動後はテレワークが主流になる?

コロナウイルスによってテレワークを導入する企業が急増しましたが、テレワークはコロナウイルス収束後も働き方の主流になるのでしょうか。サッポロホールディングスとサッポロビールは「テレワークは新しい働き方として有効に活用できると改めて認識した」という声を挙げています。他の企業についてもテレワークを導入した企業の多くは一定の取り組みを続ける方針を持っているそうです。このことからもテレワークが主流になることも十分に今後の働き方として考えられるでしょう。

 

まとめ

いかがでしたでしょうか。

コロナウイルスによって一気に主流になった働き方「テレワーク」ですがこれからも新たな働き方として注目を集めそうです。もしかすると会社に出社することが珍しいという時代の到来がすぐそこまで来ているのかもしれませんね。